家庭教師の評判・口コミ掲示板

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ベネッセの会員や元会員の個人情報が漏えいした影響でしょうか？ここ半年くらいで急に増えた「家庭教師の営業電話」。家庭教師のサークルと名乗ってきますが、屋号をググってみると、高額教材販売業者らしいです。

報道によると、ベネッセから漏えいした個人情報は、名簿業者経由で家庭教師紹介業者グループにも大量に流れたようです。

個人情報の売買を禁止するように個人情報保護法が改正されればよいのですが。

高額教材販売系家庭教師センターの口コミはステマだらけですね。某教材グループに属しているセンターについて、「センター名 口コミ」「センター名 評判」と検索してみたのですが、昔沢山あったリアルな書き込みが見つかる掲示板は全てなくなっていました。圧力をかけて消させたのでしょう。一方で大量にでてきたのが、明らかに不自然なサイト群。検索結果を独占して「本当の口コミ」を見えないようにするためだけに作られたいわゆる「ステマ」です。「人を騙すのが仕事」の人達ですから、ステマをするのも全く躊躇いがないのでしょう。

>>体験授業の先生との相性がよかったようで、子供は「家庭教師をはじめたい」と言っています。


ここが一番注意すべきポイントだと思います。

体験授業を担当した先生は、体験授業専門の先生です。
はじめて会う子との接し方をよく研究してる人です。
毎日、はじめて会う子を指導していますので、
初対面の人との接し方はまさにプロです。

普通なら、体験授業って、
「実際に指導してもらう先生にやってもらう」
ものではないでしょうか？

高額教材系の家庭教師会社は、問題が発生すると「トカゲの尻尾切り」を行います。

高額教材を売っている家庭教師センターは沢山あるようにみえますが、実は同じグループが全国で名称を変えて営業しているだけだったりします。傘下の家庭教師センターが行政処分を受けると「廃業」させ、他のセンターをそのエリアに作ります。

社内でも「トカゲの尻尾切り」は行われます。「何十万円」もする教材を実際に顧客に売りつけているのは、大学生アルバイトやフリーターです。「学習アドバイザー」という肩書の高額歩合制バイトです。行政処分を受けないように営業マニュアルが彼ら・彼女らには配られていますが、稼ぐために「違法な営業行為」をする学生やフリーターも少なくありません。そうした販売員も問題が発覚すれば切られます。

指導する講師と「高額教材系家庭教師センター」との間には「雇用契約」も「業務委託契約」も通常結ばれていません。講師が深刻な問題をおこしても家庭教師センターは責任を逃れることができます。

手書きっぽい「家庭教師のサークル？」みたいなチラシがスーパーに置いてあったりしますが、教材屋さんなんですね。手書き風なんで個人の集まりかと思いました。

「高額教材」を関連商品としている「家庭教師センター」は、「教材の契約」と「家庭教師契約」をそれぞれ別会社が行うという手口を使う場合が多いです。

この場合、契約書の「家庭教師契約」には「先生の紹介」程度の記載しかなく、家庭教師の授業料は先生への直接支払となり、実質的な「先生との個人契約」となります。インターネット上には「無料～数千円」程度で「先生と個人契約」できるサービスがあるにも関わらず、無知な消費者に対して数十万円の高額教材を買わせようという悪質な商法となっています。しかも、そのような悪質業者は「１時間２０００円」などと直接契約の料金だけを誇張として宣伝します。

関連商品である「教材」は別会社との契約となり、大抵の場合は教材は「一括」で送られてきて支払いもローン払い（教材会社には一括でローン会社より納金される）です。

「家庭教師契約」は、法律で「１か月分の授業料もしくは５万円の高い金額を支払えば解約できる」という中途解約権を認められていますが、「教材」を別契約とすることで教材業者が勝手に決めた返金率でしか教材費が戻ってこないという法律逃れの手口となっています。

巧妙な手口ですので、高額教材の中途解約は素人では困難です。コンプライアンス意識がなく、「いかに法規制の網の目をくぐるか」という事ばかりを考えている業者が少なくありませんし、人としてのモラルが全くない人が多いようです。中途解約する場合は、消費者センターもしくは弁護士もしくは行政書士に相談することをお奨めします。

最近の悪徳業者の手口として、

「年間数十万円の教材」を売っているのにホームページには「高額教材は一切販売していません」や「教材を強制することはありません」などと記載しているケースが増えています。

それらのからくりは以下です。

「高額教材は一切販売していません」
→教材は売っているが＜高額＞ではないという言い訳

「教材を強制することはありません」
→＜教材あり＞と＜教材なし＞のコースがあるが＜教材あり＞に誘導している。

業者のホームページの情報は参考にならないので、悪質業者の見極めは非常に難しいです。情報サイトや口コミサイトの情報を参考に業者を選ぶ必要がありますが、高額教材の悪質業者が多数の「やらせサイト」を運営していますのでご注意ください。

万人向けの教材などあるわけがなく、本来であればレベル別に数種類の教材を作るべきですが、不思議なことに、私が見たことがある教材はどこも基本レベル１種類でした。家庭教師の教材商法は昔からありますが、成績下位の生徒保護者がメインターゲットです。「落ちこぼれているわが子を何としても助け出したい」「成績がなんとかなるのなら５０万円以上はらってもおしくない」と思う親心を巧みに利用した悪質な商法です。

教材は市販の千円程度の教科書ワークと品質は変わりません。家庭教師の登録者は、複数の家庭教師センターに同時登録するのが一般的です。つまり、教材商法のセンターに登録している家庭教師は、他の（高額教材を売らない普通の）家庭教師センターにも登録していたり、月々のマージンがいらない個人契約サイトに登録していることもあるのです。

高額教材販売系の家庭教師センターは、全国で様々な名称・会社名で生徒を募集していますが、実際には数グループ系列の家庭教師センターがその大半を占めています。高額教材販売系の家庭教師センターは過去に何度も行政処分を受けていますが、名称を変えてすぐに開業するので行政による処分が全く追いついていません。それらの会社の社長は創業者ではなく「雇われ社長」なので、人事異動もあります。昨年まで「家庭教師の○○○」の社長だったＡさんが、翌年にＢ社長に代わって「家庭教師の×××」の社長になったりします。それなのに、ホームページの紹介では「家庭教師の×××は、Ａ社長が２０年前に創業し・・・」というような出鱈目記事が書かれていることもしばしばです。「教材ありと教材なしを選べる」高額教材販売系の家庭教師センターが増えていますが、これらは一見良心的に見えますが、様々な「からくり」が準備されていることもあるので注意が必要です。そもそも多くの業者は始めから「教材ありと教材なしを選べる」方式だったのではなく、ここ数年で「法律が改正され厳しくなった」ので止む無く「教材のみ」から「教材ありと教材なしを選べる」方式に変えたのです。そして、利用者や消費者センターからクレームが入ると「教材ありと教材なしを選べるのに教材を買ったのは消費者本人の責任だ」と回答するのです。過去の法改正で小さな業者は少しずつ追いつめられて廃業が増えていますが、法の穴を通り抜ける業者はいつの時代にもいるのです。

「教材付き家庭教師」というより、「高額教材を売る為に家庭教師を紹介している」というのが実態だという場合が多い。なかには、会社と教師との間で「雇用契約」も「業務委託契約」も結んでいない不思議な会社さえある。潰れた大手教材系家庭教師会社の社長が、債権者集会で、「うちの会社は教材を売っていただけなので、家庭教師については知らない。部下が勝手に家庭教師を紹介しただけだ。家庭教師に関する責任はない。」と言っていたこともあった。数ヶ月の新規営業停止の処分を県から受けた会社が、既存会員のサポート業務を捨てて廃業し、別会社を設立したこともあった。

教材系家庭教師センターの場合、家庭が払う月々の費用は「指導料＋交通費＋テキスト代」となる。教材系家庭教師センターが月々の費用を安く見せる為によく使うテクニックは、「教材だけ３年程度のローンにする」シミュレーションや、複数種類の教材があるのに１種類だけの費用で見積もるシミュレーション。月々の費用が安くなったように見えてしまうので注意が必要である。

都心部では家庭教師業者の選択肢も多いので、あえて教材系家庭教師センターを選ぶ理由はないと思われる。ただし、人口の少ない地方で駅から遠い場合などは、まともな家庭教師センターは採算が合わないため、営業していない場合がある。そのような場合は、教材系家庭教師センターに頼るしかない。その場合は最低限の教材のみ購入するのが良いであろう。ただし、教材の質が値段とつり合っているか否かは要検討である。万人向けの教材は存在しないし、教材が欲しければベネッセやＺ会の通信教材で十分なのである。又、家庭教師の受講をやめた場合に、教材費のローンだけが残るような悪質業者はさけるべきである。そのためには教材をローンで販売する業者は避けたい。「ベネッセ」や「Ｚ会」のように毎月分が別々の教材で支払いも月々分のみの支払いとなっていれば良いが、そうでない場合は要注意である。

>「５教科で年間数十万円分の教材」×「中学１年～３年の３年間分」を
>購入するように薦められ

「過量販売」に該当する商取引だと考えられます。

特定商取引法の平成２０年改正により、「通常必要とされる分量を著しく超えている場合(過量販売)の契約を解除する権利」が消費者に付与されました。

割賦販売法の改正により、「過量販売」の場合のクレジット契約・ローン契約の解除権が消費者に付与されました。

参考：
埼玉県のホームページ
http://www.pref.saitama.lg.jp/site/qanda/qanda-091028.html

元経済産業省消費経済政策課所管の公益法人「日本訪問販売協会」が、「過量販売」の目安を公表しています。

それによりますと、「小中高生の学習教材」は「１人が使用する量として１年間に１学年分」となっています。１年を超える教材についてはクーリングオフ期間に関係なく、「過量販売」に該当するため契約解除が可能で、会社から消費者への返金（クレジットの支払停止）となる可能性が高いです。教材会社の中には、解約時の教材の償却率・精算金額を勝手に定めている場合がありますが、「過量販売」に該当する場合は「過量」分は全額返金される可能性が高いでしょう。消費生活センターに相談すれば、返金やローンの停止を求める方法を教えてくれると思います。

国民生活センターや自治体のＨＰには「教材付き家庭教師サービス」に関する警告メッセージが多数掲載されています。

国民生活センター
http://www.kokusen.go.jp/soudan_topics/data/kateikyoushi.html

特定商取引法の過去の数回の改正により、行政が悪質業者に対して「営業停止」などの各種処分を実行できるようになりました。

過去数年間の間に

・修学館
・寺小屋・関西学習院
・家庭教師のフレンズ（ウィル）
・家庭教師のウィン
他多数

などが特定商取引法にもとづく業務停止命令をうけましたが、氷山の一角に過ぎません。

行政の取り締まりが厳しくなるのに対抗して、教材付き家庭教師センターは、

・舎弟に法人名・センター名の違うものを全国に多数作らせる
・「教材なし」のコースも作るが、実際は「教材あり」のコースに誘導する
・法の抜け道を利用したビジネスモデルに変化する

などの対策をとり生き残っています。

法律が厳しくなるまでは、「○○大の家庭教師サークルのものですが・・・」という嘘の電話による勧誘が「教材付き家庭教師センター」の主な営業方法でしたが、特定商取引法で「勧誘に先立って商号又は名称、勧誘を行う者の氏名、勧誘の目的を告げずに、勧誘を行う行為」が禁じられたため、このような営業方法をとる業者は激減しました。

悪質業者がそれに変わる営業手段として始めたのが「ネットでのステルスマーケティング」と「手作り風チラシ・冊子」です。特にステルスマーケティングに力を入れている教材付き家庭教師センターが多く、「○○県家庭教師口コミランキング」のようなグループの教材センターに誘導する「やらせ」ホームページを多数設置する例が増えています。

悪評対策も万全です。口コミや評判が投稿されている掲示板に自社にとって悪い口コミ投稿が入ると、掲示板運営会社に圧力をかけて消させます。又、「やらせの口コミサイトやブログ」などを多数作成して検索結果の上位を独占し、自社に対する悪評が目立たないようにするケースもよく見られるようになりました。Ｑ＆Ａサイト対策も行っています。「家庭教師の○○○」と「ヤフー知恵袋」「ＯＫＷＡＶＥ」「教えてgoo」などのＱ＆Ａサイトで検索しても意味がありません。これらのＱ＆Ａサイトについても悪質業者の「やらせ」の回答で埋め尽くされています。

こんにちは。現役プロ（個人経営）です。

その会社はやめておいたほうがいいかと思います。
何十万もする教材を購入するのは、正直に申し上げて意味がありません。教材が合わなかったら、お金を捨てることになりますよ。
実は教材は原価が一冊2000円もしないものがほとんどです。
せめて5教科3万円前後までであれば（それでもぼったくりですが）いいかと思います。

たぶん「購入しないと入会できません」と言ってくることもあるかと思いますが、もしそうであれば、他のセンターをあたったほうが
良いかと思います。

電話口で教材の値段（3万円くらいで収まるかどうか）を聞いて、濁すようでしたら、そのセンターは検討対象から外していいと思います。